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※間に合うのか?指向性エネルギー兵器&レールガン。。


【レーザー兵器】いよいよ実用段階に入った、最強の指向性エネルギー兵器とは?【専守防衛 日本!】

世界中が息を呑む日本の技術力!自衛隊が開発中の高出力レーザー兵器が凄い!アメリカを凌駕する脅威の性能とは

【実戦配備が近い?】「レールガン」と「レーザー兵器」を開発する米軍の進捗状況とは?【専守防衛 日本!】



日本の自衛隊OBには本当に日本のことを思い、ネットで緊急に
開発すべきであることを提案しています。
日本のミサイル迎撃の能力は疑わしく 今のままでは本当に 
日本の犠牲は避けられません。


日本の退役軍人の提案です


ミサイルを撃ち落とすレールガン指向性エネルギー兵器


レールガン
は電磁場の力で弾を飛ばす新兵器。
リニアモーターカーと同じ技術。
弾の飛ぶスピードが秒速9キロ以上と非常に速いので、
約400キロ、東京から神戸くらいまで飛ばすことができる。
またこの速さでは弾が当たるだけでミサイルを破壊できるので、
弾自体は単なる金属弾で非常に安く作れる。しかも、
1分間に数百発の連射が可能。


シナから100発以上も同時にミサイルを撃つ「飽和攻撃」では、
現状のミサイル迎撃では撃ち尽くしてしまい、第2波攻撃には
対処できない。しかも、討ち漏らせば、甚大な被害を受ける。
レールガンなら無尽蔵に弾幕を張って、すべて撃墜できる。


EMP
文末に資料掲載
もう一つが電子レンジと同じ原理のマイクロウェーブや、
高出力レーザーで標的を集中照射し、ミサイルや航空機、艦船の
コンピュータの電子回路を焼き切って無力化してしまう。


これらを備えた防衛施設を沿岸部や離島に備えて、各種ミサイル
や航空機、艦船からの攻撃を撃退できる。


元陸将補・矢野義昭「新しい時代の兵器レールガン開発を急げ」
「正論」H29.4


(伊勢雅臣)これで核ミサイルも無力化できる可能性があります。



■垂直離着陸ステルス機と軽空母


米軍が海兵隊岩国基地に配備した戦闘機F35-Bは垂直離着陸が
できるので、日本のヘリコプター搭載護衛艦「かが」「いずも」
からも発進可能。ステルス型なので、敵のレーダーに捕らえられる
ことなく、懐深く侵入できる。これで攻撃目標を捕捉し、データ
リンクで情報を後方に位置する護衛艦に送り、長射程の対空・
対艦ミサイルを撃ち込むことができる。


元海将補・巌崎洋一「F-35B日本配備と軽空母時代の幕開け」
「正論」H29.4


(伊勢雅臣) シナの大型空母など鎧袖一触
(相手を簡単に打ち負かす)でしょう。


資料
※戦略検討フォーラム ホームページより


ポスト核時代のレーザー兵器の現状と展望 ―高出力レーザーの新技術と
その戦略的影響―(矢野 義昭 元陸将補)


エネルギーをミサイル弾頭などの一点に集中して破壊するための兵器は、総称して
指向性エネルギー兵器と呼ばれている。レーザー以外に電磁パルス、レールガンなどを利用した兵器が研究開発され、一部は実用化されている。





産経ニュースより


超速射・レールガン(電磁加速砲)を日本独自で開発へ 中露ミサイルを無力化 防衛省が概算要求


 政府が、米海軍で開発が進められているレールガン(電磁加速砲)について、研究開発に本格着手する方針を固めたことが21日、分かった。平成29年度予算案の防衛省の概算要求に関連経費を盛り込む。米政府はレールガンを将来世代の中心的な革新的技術と位置づけており、日本としても独自に研究開発を行う必要があると判断した。


 レールガンは電気伝導体による加速で発射する新型兵器。米海軍が開発を進めているレールガンは、1分間に10発を発射することができ、時速約7240キロの速度で射程は約200キロとされる。対地・対艦・対空すべてに活用でき、ミサイル防衛でも中心的役割を担うことが期待されている。


 火砲やミサイルと比べて1発当たりのコストが低く抑えられ、中国やロシアの弾道ミサイルや巡航ミサイルを無力化できる可能性も秘めていることから、米海軍研究局は戦争の様相を決定的に変える「ゲームチェンジャー」と位置づけている。


高出力レーザーは工業用では溶接、切断、低出力のものは通信などに使われている。軍用の場合は大気中の減衰を抑えて遠距離まで高エネルギーを届けなければならない。現在は100kW級が試験中で、数km以内の無人機、小型のボートなどを無力化できる段階に達している。


電磁パルス兵器は現在のレーダの出力を倍加し、かつそのエネルギーを電子的に走査して突入してくる弾道ミサイルの弾頭部に集中することにより、その内部の電子部品等の性能を破壊し機能マヒさせるというものである。電子的なレーダ・ビームの走査はフェイズド・アレイ・レーダと同じ原理であり、この点では日本は先進的な技術力を持っている。


レールガンは、リニアモーターカーと同じ原理で、電磁誘導により砲弾を加速し、従来の数倍以上のエネルギーで打ち出し、直接敵のミサイル弾頭に命中させ破壊する兵器である。米軍ではすでに従来の戦車砲の3倍程度のエネルギーを持つレールガンが開発され、近距離防御用の兵器として艦艇に搭載し試験されている。


これらの指向性エネルギー兵器が実用化されれば、飛来する弾道ミサイルのほぼ完全な空中撃破が可能になると予想される。現在のMD(ミサイル防衛システム)では、迎撃ミサイルにより、超高速で飛来する弾道ミサイルを直撃して撃破するため、目標の未来の位置を算定し、その方向にミサイルを誘導しなければならない。しかも核弾頭を確実に破壊するためには、弾頭部に直接命中させる必要がある。


そのためには、内蔵するコンビューターも誘導装置もより高度になり、ミサイルもより大型化せざるを得なくなる。その結果、単価も上がり予算の制約から保有数は少なくなり、大型化するため艦艇等への搭載数も限定されることになる。そのため、多数のICBM(大陸間弾道ミサイル)の撃墜能力には、限界が生じてくる。


指向性エネルギー兵器により、大気圏内に突入した弾道ミサイルの核弾頭を数百kmの距離から照射し、そのエネルギーで破壊できるようになれば、最も速い秒速7km程度のICBMの弾頭でもほぼ確実に着弾、起爆以前に破壊することが可能になる。


地上のレーダに発見されにくいように地表面すれすれを飛ぶ巡航ミサイルについても、上空からの監視により発見され照射を受ければ、確実に破壊されることになる。このことは、弾道ミサイルも巡航ミサイルも、核はじめ各種の弾頭の運搬手段として無力化されることを意味している。航空機、無人機の撃墜も同様に容易になり、防御側が有利になる。


指向性エネルギー兵器により、100%に近いミサイル撃墜能力が可能になれば、その及ぼす影響は、革命的なものとなるであろう。


第一に核抑止機能に重大な影響を与える。各種の核ミサイルがほぼ100%撃墜可能になれば、現在は核大国だけが持っている「防ぎようのない核攻撃の破壊力への恐怖により相手国の我が方にとり好ましくない行動を思いとどまらせる」という、核兵器による抑止機能は大きく低下することになる。


ただし、都市攻撃などによる大規模な耐え難い損害を与える能力は核戦力以外にはなく、大量集中攻撃に対し指向性エネルギー兵器が飽和状態になるおそれもないとは言えない。また、ミサイルに防御機能を持たせることも不可能ではない。そのため、指向性エネルギー兵器が配備されるようになっても、核抑止が完全に無効になるとは言えない。


作戦戦略にも革命的影響を与える。中国が追求しているとみられている、沿岸から4~5千キロ以内の洋上を狙える各種のミサイルを何段にも配置し、米空母などの接近を遅くらせあるいは阻止しようとする「接近阻止・領域拒否戦略」もその威力を失うことになる。日本など東アジアの米同盟国は、自立的に中国の核脅威に対し対処できる能力を持てる可能性が出てくる。


国際政治構造も大きく変化する。核大国の核兵器を背景とする圧倒的な軍事的優位は、大きく削がれることになる。核を保有する5大国が常任理事国を務める国連の安全保障理事会の体制も、核保有国をこれら5カ国に固定した現在の核不拡散条約の体制も、抜本的な変革を迫られることになるであろう。


また、大国の圧倒的な抑止力が機能しにくくなり、かつ防御側がより強力になることから、全般的に戦争が起こりやすくなり、かつ長期化するかもしれない。核時代には抑止されてきた大国間の直接の紛争や戦争も起こるようになるであろう。逆に、核を持たない国でも、指向性エネルギー兵器や無人兵器を開発し運用できる高度の技術的水準とそれを駆使できる兵員をもつ国は、軍事的にもかなり優位に立てるようになる。


指向性エネルギー兵器についての現在の技術予測では、弾道ミサイル撃墜が可能な指向性エネルギー兵器が実戦配備されるのは、電磁パルス兵器で5~10年、レールガンで10年程度先になるとみられている。


高出力レーザー兵器については、大気中の減衰が避けられず、近距離迎撃用に限定され、音速の20倍程度の速度になる大陸間弾道ミサイルの迎撃には電磁パルスとレールガンが有望とみられている。


日本が指向性エネルギー兵器の開発配備に成功すれば、核ミサイル保有国の核脅威、核恫喝に対し、独力で効果的に対処し排除できる可能性が高まる。その結果日本は、米国の核の傘に依存する度合いが減り、自主独立の国家として行動する余地が大きくなる。


ただし、それでも核兵器は、例え1発であっても数十万人以上の損害を与えることができ、ミサイル以外にもテロリスト、特殊部隊、偽装した民間機や民船など密かに敵国内に持ち込む方法はある。ひとたび持ち込まれた場合の核の破壊力に対する恐怖はなくならず、その意味で核兵器は依然として決定的な抑止力であり続けるであろう。


指向性エネルギー兵器の発達は、日本のような島国には、二重の意味で有利に作用する。まず、防御ゾーンとして広大な海域を利用でき、直接国土に達するかなり前方からミサイル等を迎撃できる。そのため、奇襲を受ける恐れが減少し、国土戦の不利が緩和される。


また、海の障壁により、特殊部隊やテロリストによる核などの持込に対し、水際で防ぐことが、地続きの国境を持つ国よりも容易である。ただし、そのためには国境管理、離島も含めた周辺海域、領域に対する警備能力を高めなければならない。


これらの利点を生かすために、指向性エネルギーを配備した洋上メガフロートのネットワークを領海内に建設することも検討すべきだろう。


指向性エネルギー兵器による防衛システムと一体となった国土を覆う警戒監視システムとして、レーザー通信網でネットワーク化した、成層圏から宇宙空間に至る無人機と静止衛星からなるシステムを展開することも必要であろう。


このような情報・警戒監視・偵察(ISR)システムと指向性エネルギー兵器の防衛システムを連動させることによって、初めて効果的な国土防衛が可能になる。また、ISRシステムとしては、そのほかに、海上の脅威、海中からの浸透に備えるため無人と有人の潜水艦システムの展開、及び宇宙空間での警戒監視システムの展開も必要である。


また、大半の先進国では国が責任をもって国民に避難用の核シェルターを整備しているが、日本では、唯一の被爆国と言いながら全く整備されていない。日本でも、核攻撃や核恫喝を受けた場合に国民を守ることができ、隣国の原発事故などにより放射能汚染が流れてきた場合にも3日程度は安全に避難できる核シェルターの整備が必要である。
防衛省はこれまで、米国を中心とした国内外のレールガン関連技術の開発状況を調査するとともに、基礎技術に関する研究を行ってきた。レールガンが米軍に実戦配備されるのは5~10年後とされているが、自衛隊に導入するためには米国側の技術協力が不可欠。「日本側に技術の蓄積がなければ十分な協力が得られない」(陸上自衛隊関係者)という事情もあり、日本独自の研究開発を進める必要に迫られていた。


EMP
資料



EMP(電磁パルス)攻撃は今や、最も可能性がありかつ破壊度の大きい重大な脅威になっている。その脅威の実態と対策について、John S. Foster, Jr. etc「特別報告2004年」『米国に対するEMP攻撃の脅威評価に関する委員会報告』第1巻、2004年に基づき、分析する


1 EMP攻撃への対策の必要性


 EMP攻撃は、核爆発時に瞬時に発生し、その威力は水平線までの広範囲に届き、死活的なインフラ、先進国の社会およびその影響力と軍事力投射能力に深刻な損害を与える能力を持つ。


 人命に直接の損傷は与えないが、それだけに使用される可能性も高く、核爆発によりもたらされる恐れのある、数少ない脅威の1つである。また現在では、通常爆弾でも致命的なEMPを発生する特殊な爆弾も開発されている。


 EMPの直接的な衝撃は、防護されていないすべての電子機器に波及する。その結果EMPは、電子機器に依存する社会と軍隊のあらゆる側面、および各種の死活的なインフラに浸透することになる。


 先進国では、電子機器への依存が深まり、それにつれてEMP攻撃に対する脆弱性が日々増大している。


 EMPの衝撃は、電子機器にそれほど依存しない潜在敵対者にとっては、非対称に作用する。このような先進国の脆弱性が是正されなければ、潜在的な敵対者の攻撃を誘発しかねない。他方、EMPに対する脆弱性の是正は、国家が持っている手段と資源の中でも達成が可能であり、それゆえに早急な対策が必要不可欠である。


2 EMP攻撃の脅威


 1発の米国上空の高高度核兵器爆発により発生したEMPにより、米国の社会の安全が危機に曝され、軍事的敗北を招きかねないと、米国の上記報告書はEMPの脅威を強調しているが、そのメカニズムは以下のとおりである。


 1発の核爆発で発生したEMPは、地球上の大気、イオン層、磁場と相互作用を発生するが、その効果には直接、間接の両面がある。直接的効果は電子機器への衝撃である。間接的効果は、衝撃を受けた電子機器の破壊により、それらが組み込まれたコントロールシステムなどに与える影響である。間接的な効果は、直接的効果よりもその影響は大きい。


 電磁波の衝撃により電子機器を破壊するというEMP攻撃の特性により、主要なインフラに連鎖的効果が発生する。そのため、連鎖的影響を受けた各種のインフラの復旧は遅れ、安全が損なわれ、国家活動も低下することになる。


 まず電力インフラが損害を受け、通信、エネルギー、その他のインフラに波及し、金融システム、食料と水の供給、医療提供、貿易、生産活動とサービス業などに深刻な影響が出る。さらに電力などの供給停止が長引けば、これらの各種インフラの復旧も不確実になる。また供給停止が複合効果を持てば、復旧が不可能になる恐れもある。


3 EMP攻撃を行ない得るアクター


 EMPは新しい脅威だが、かつてのソ連と現在のロシア、その他の核保有国は潜在的にEMPをもたらす能力を持っているが、核兵器の効果としては破壊力を主としており、EMPは副次的効果として扱われているに過ぎない。


 冷戦間米国も、EMPによる民生用インフラの破壊は試みず、市民の安全を確保しつつ抑止することを目指したとされている。しかし現在は冷戦時代とは異なり、EMP脅威の発生源の一部、テロリストなどは抑止が困難であり、数発の核兵器しか持たない北朝鮮やイランもEMP攻撃の能力を開発している可能性があるとみられている。


 ある種の低出力の核兵器は広範囲にわたりEMP効果を及ぼし得るが、そのような設計をされた核兵器が過去25年間に秘密裏に輸送された可能性がある


 中露は限定的核攻撃の選択肢を持っており、状況によってはEMPを主たるまたは唯一の攻撃手段として行使する可能性がある。1999年のNATO(北大西洋条約機構)のユーゴスラビア攻撃時、米国との協議でロシア議会議員は、米国を麻痺させるロシアのEMP攻撃の可能性を示唆したとされている。


 過去との相違のもう1つの局面は、米国が他の国以上に電子遠隔通信に各種の死活的インフラを依存するようになったことである。


転載元:日本や世界や宇宙の動向さんより


核兵器よりも恐ろしい兵器・・・EMP


マスコミのニュースでは国連で核兵器削減又は廃絶計画が話し合われていると報道していますが。。。
そして、日本でも一部の人たちは、アメリカの核の傘にいる日本も独自に核兵器を持つべきだと主張していますが。。。


なぜ、国連が核兵器を廃絶しても良いと思い始まったのでしょうか。。。たぶん、核兵器を保有すると維持費がかかり過ぎますし、古くなった核兵器の処理にも頭を悩ませています。されに環境汚染が深刻です。


しかしそれ以上に、維持費がかかりすぎる厄介な核兵器を使わなくても、さらに恐ろしい兵器を開発してしまったからにほかなりません。それはEMPです。これは世界を瞬時に破壊することができる最悪の兵器です。ミサイルを飛ばして上空で爆発させれば、地上のあらゆるものが瞬時に燃えてしまうそうです。


こんな恐ろしい兵器が存在するのですから、核兵器などいりません。核兵器が要らないということは、原発で核兵器の技術を温存する必要もなくなってくるわけです。今後、世界がさらに悪い方向に向かっていくとすると、それは。。。核兵器を廃絶して、平和が訪れたように見せかけ。。。一方ではもっと恐ろしいEMPが世界中で使われるようになることです。もちろん核兵器も非常に恐ろしいですが。。。


最近ではプラズマを利用して偽の彗星やUFOが演じられているようですが、人間の姿をした邪悪な獣たちが支配する地球ではプラズマの平和的利用などありえないでしょう。。。邪悪な獣たちが世界を跋扈している間は、美しい自然のある地球なのに、彼らに汚染された地獄の惑星であり続けるのかもしれません。とても残念です。


http://beforeitsnews.com/survival/2013/11/an-emp-attack-the-weapon-that-could-end-life-as-we-know-it-2496976.html
(概要)
11月4日付け:
画像


アメリカでも知られている通り、世界を瞬時に破壊できる兵器があります。それはEMP電磁パルス兵器です。
BlazeTVは、最近、EMP攻撃についての特別番組の中で、EMP攻撃がいかに危険であるかを訴えました。


EMPとは、荷電粒子を急加速することで電磁エネルギーの高輝度爆発を起こすことです。EMPミサイルを発射し都市部の上空で爆発させるこにより、電気網を全て焼き尽くすことが可能です。まさにSFの世界のように聞こえますが、連邦議会の議員らが設立したEMP委員会は、何年も前から、連邦議会にて、EMP攻撃がいかに危険であるかを警告してきました。


EMP攻撃により、電気網や重要インフラが全て破壊され、その結果、アメリカ社会を形成する基礎構造が全て破壊されてしまうからです。EMP攻撃を受けると、上空を飛んでいる複数の旅客機のコントロールパネルが破壊され旅客機は墜落し、何千人もの犠牲者が出ると警告されています。さらに水不足や食糧不足が人々の生活を襲い、市民暴動が起きてしまいます。


EMP委員会はこれらのシナリオが起こることについて公式に警告しました。


米軍高官、連邦議会の議員、諜報機関のアナリスト、政府高官らは、オバマ政権がEMP攻撃の脅威について真剣に考えていないことに懸念を示しています。



■電磁パルス


電磁パルス(でんじパルス、英: electromagnetic pulse)は、高高度核爆発や雷などによって発生するパルス状の電磁波のことである。EMPと略す。


光や赤外線(熱線)も電磁波の一種であるが、電磁パルスやEMPという用語は、電波に限り言うことが多い。


(概要)核爆発の場合、強烈なガンマ線が高層大気と相互作用し、広域にわたってコンプトン効果を発現させ、地磁気の影響で地球の中心に向かう電磁波の流れを発生させる。低高度の核爆発では電磁パルスの発生が限定されるが、高高度核爆発であれば広範囲に電磁パルスが発生し、その被害も広範囲に及ぶ。


電磁パルスは、ケーブル・アンテナ類に高エネルギーのサージ電流を発生させ、それらに接続された電子機器などに流れる過剰な電流によって、半導体や電子回路に損傷を与えたり、一時的な誤動作を発生させる。軍事用の電子装置には、金属箔などでケーブルをシールドする、過負荷が予想される箇所に半導体の代わりの真空管を使うなど、電磁パルスに対する防護措置がされているものもある。特に、爆撃機や核ミサイルは、自らの発射した核爆弾や、同じ目標に先行する核爆弾に破壊されないよう、防護措置がされていることが多い。


原理的には、核爆発を起こさなくとも、コンデンサなどを使い電磁パルスを発生させることが可能である。そのため、非破壊・非殺傷兵器として敵の電子装備を麻痺させるEMP爆弾などが考案されているが、21世紀初頭の技術では核爆発によるものと違って小さな規模の電磁パルスしか発生できず、有効半径はせいぜい100m程度だと言われている。なおアメリカ軍が開発を進めているといわれるが、公式には実用化はされていない。


(ウィキペディアフリー百科事典最終更新 2013年4月3日 (水) 22:31 )